価 格 時 点 川
各 論 ベ イ
各論エリア
キタ
ミナミ
基準城公園
最有効観覧車
試算堀
決定閣
各論水族館
合格祈願の社
直通
価格諸原則線
総論第4章 11の原則をめぐる環状線
基本的事項の
確定
M01
T01
依頼者・
提出先等の確認
M02
処理計画の
策定
M03
対象不動産の
確認
M04
資料の
収集・整理
M05
資料の検討・
価格形成要因の分析
M06
Y05
N03
手法の適用
M07
試算価格の
調整
M08
鑑定評価額の決定
M09
鑑定評価
報告書の作成
M10
H01
需要と供給
O09
変動
O10
Sj02
代替
O11
最有効使用
O01
Ms02
K01
均衡
O02
K02
収益逓増及び逓減
O03
収益配分
O04
寄与
O05
適合
O06
K04
競争
O07
予測
O08
Sj03
対象不動産の確定
T02
I01
対象確定条件
T03
想定上の条件
T04
調査範囲等条件
T05
条件設定の制限
T06
価格時点の確定
T07
価格又は賃料の
種類の確定
T08
正常価格
T09
Ms01
Sj01
限定価格
T10
特定価格
T11
P01
特殊価格
T12
正常賃料
T13
Ch04
限定賃料
T14
継続賃料
T15
Ck04
宅地の類型
I02
建物及び
その敷地の類型
I03
土地の種別
I04
地域の種別
I05
宅地地域
I06
Yc04
農地地域
I07
Yc03
林地地域
I08
Yc02
不動産と
その価格
S01
Y01
一般的要因
Y02
Yg01
近隣地域・
地域要因
Y03
Yc01
C04
個別的要因
Y04
Yk01
自然的要因
Yg02
社会的要因
Yg03
経済的要因
Yg04
行政的要因
Yg05
土地に
関する
Yk02
建物に
関する
Yk03
建物及びその
敷地に関する
Yk04
不動産の
地域性
S03
C01
同一需給圏
C02
類似地域
C03
地域分析
I09
C05
標準的使用
C06
N01
K03
個別分析
N02
土地の特性
S02
価格の
特徴
S04
Sb01
不動産の
鑑定評価
S05
不動産鑑定士
の責務
S06
価格と賃料の
相関関係
Sb02
権利利益ごとに
形成
Sb03
長期的考慮・
変化の過程
Sb04
個別的な事情に
左右される
Sb05
再調達原価
Ge01
減価修正
Ge02
耐用年数に
基づく方法
Ge03
観察減価法
Ge04
積算価格
Ge05
事例の
収集・選択
Hi01
事情補正
Hi02
時点修正
Hi03
要因比較
Hi04
配分法
Hi05
純収益
Sy01
還元利回り
・割引率
Sy02
直接還元法
Sy03
DCF法
Sy04
土地残余法
Sy05
積算法
Ch01
賃貸事例比較法
Ch02
収益分析法
Ch03
差額配分法
Ck01
利回り法
Ck02
スライド法
Ck03
作成指針
H02
記載事項
H03
附属資料
H04
更地
To01
開発法
To02
建付地
To03
借地権
To04
底地
To05
区分地上権
To06
農地
To07
林地
To08
宅地見込地
To09
自用の建物及び
その敷地
Ta01
貸家及び
その敷地
Ta02
借地権付建物
Ta03
区分所有建物
及びその敷地
Ta04
建物
Ta05
宅地の
新規賃料
Ka01
宅地の
継続賃料
Ka02
建物及びその敷地
の新規賃料
Ka03
建物及びその敷地
の継続賃料
Ka04
基本的姿勢
P02
未竣工建物等
鑑定評価
P03
処理計画の
策定
P04
個別的要因の
調査等
P05
DCF法の
適用等
P06
価格の種類
総8
手順線
総5
基本的事項線
総1
基本的考察線
総7
収益還元法線
各1
土地線
各1
建物線
各2
賃料評価線
原価法線
取引事例比較法線
賃料手法線
証券化線
報告書線
種別・類型線
地域分析線
個別分析線
判定線
価格形成要因線
基本的考察線
最有効使用線
市場線
報告書空港
鑑定評価書が依頼者のもとへ
証券化空港
投資家のもとへ
直通運転のご案内
直通
限定価格は土地線(底地)へ
直通
正常賃料・継続賃料は、賃料評価線へ
直通
宅地の類型・土地の種別は土地線、
建物及びその敷地の類型は建物線へ
直通
証券化線のDCF法は、収益還元法線のDCF法へ
この地図の見方
幹線
手順線(総論第8章)。北の「基本的事項の確定」から南の「報告書の作成」へ。
環状線
価格諸原則線(総論第4章)。北の大ターミナル「最有効使用」は手順線と重なります。
駅の格
3路線以上が乗り入れるとターミナル駅、2路線なら乗換駅。
空港
報告書は依頼者のもとへ、証券化対象不動産の評価は投資家のもとへ。
手法線
手法の適用(ミナミ)から私鉄のように4方向へ。賃料手法線は正常賃料・継続賃料へ分かれます。
基準マップ
路線図
KIJUN MAP ROUTE MAP
不動産鑑定評価基準・同運用上の留意事項(平成26年5月1日一部改正)を、大阪の地下鉄路線図のように描いた路線図
路線案内
南北の「手順線」が幹線。各章の路線は、関係する駅で乗り換えます。
総8
手順線
総論第8章 鑑定評価の手順(南北の幹線)
総4
価格諸原則線
総論第4章 価格に関する諸原則(環状線)
総1
基本的考察線
総論第1章 鑑定評価に関する基本的考察
総2
種別・類型線
総論第2章 不動産の種別及び類型
総3
価格形成要因線
総論第3章 価格を形成する要因
総5
基本的事項線
総論第5章 鑑定評価の基本的事項
総6
地域分析線
総論第6章 第1節 地域分析
総6
個別分析線
総論第6章 第2節 個別分析(地域分析線と直通)
総7
原価法線
総論第7章 原価法
総7
取引事例比較法線
総論第7章 取引事例比較法
総7
収益還元法線
総論第7章 収益還元法
総7
賃料手法線
総論第7章 賃料を求める手法(新規賃料と継続賃料に分かれる)
総9
報告書線
総論第9章 鑑定評価報告書
各1
土地線
各論第1章 第1節 土地
各1
建物線
各論第1章 第2節・第3節
各2
賃料評価線
各論第2章 賃料に関する鑑定評価
各3
証券化線
各論第3章 証券化対象不動産(特定価格から)
連1
最有効使用線
正常価格と最有効使用(総論第4章・第5章)
連2
市場線
正常価格と変動・予測の原則(総論第4章・第5章)
連3
判定線
最有効使用・標準的使用と均衡・適合の原則(総論第4章・第6章)
駅
乗換駅
ターミナル駅
乗換通路
M01
駅ナンバリング
駅名は基準の見出しを短くしたもの。路線のつなぎ方と配置は作成者の整理で、実在の路線とは関係ありません。
公開版
電車を止める
路線に乗る
駅を押すと案内板が開きます。ドラッグで移動、ホイールやピンチで拡大縮小。
+
-
全体